将来に向けた資産形成の手段として、多くの人が検討し始める「投資信託」。
しかし、いざ始めようとした際に「投資信託は銀行で買うな」という声を耳にし、不安を感じている方も多いのではないでしょうか。
投資信託は銀行だけでなく、一般的な証券会社や、パソコン・スマホから簡単に取引できる「ネット証券」でも購入が可能です。
それぞれに明確な特徴があり、ご自身の知識量や運用スタイルに合わせた選択が欠かせません。
そこで本記事では、プロの視点から銀行・店舗型証券・ネット証券のサービス内容を徹底的に比較しました。
「なぜ銀行で買うべきではないと言われるのか」という疑問に答え、失敗しないための口座選びの基準を提示します。
ご自身の資産運用をスムーズかつお得に始めるための道標として、ぜひ本記事の内容を参考にしてください。
投資信託は「銀行」「証券会社」「ネット証券」のどこで買うべき？主要3サービス徹底比較
まずは、投資信託を取り扱う主な3つの窓口である「銀行」「店舗型証券会社」「ネット証券」のサービス内容を比較してみましょう。
それぞれの違いを正しく理解することが、自分に最適な金融機関を選ぶための第一歩です。
以下の表は、各金融機関における投資信託の取り扱い本数やコスト、サポート体制をまとめたものです。
【主要3サービスの比較ポイント】
・銀行：対面で相談可能、商品は数十〜数百本、販売手数料あり
・店舗型証券：対面相談可能、専門知識が豊富、一部手数料あり
・ネット証券：オンライン完結、商品は数千本、購入手数料無料が主流
このように、各機関によって強みと弱みが大きく異なります。
多くの選択肢から低コストで選びたいならネット証券、直接アドバイスを受けたいなら対面型の窓口が候補になります。
以下より、具体的な4つの比較項目についてより詳しく深掘りしていきます。
①投資信託のラインナップ（取扱本数）の違い
投資信託を比較するうえで、選択肢の広さは非常に重要です。
なぜなら、取り扱っている商品数が多いほど、ご自身のニーズに合った最適なファンドを見つけやすくなるからです。
一般的な銀行における投資信託の取扱本数は、数十本から多くても数百本程度と限定されています。
例えば、メガバンクと呼ばれる主要銀行であっても、取り扱っている投資信託の総数は200〜300本前後に留まります。
一方、SBI証券や楽天証券といった大手のネット証券では、2,500本以上の投資信託を取り扱っています。
国内外の様々な資産やテーマ型ファンドなど、非常に幅広いラインナップから自分の意思で自由に選択することが可能です。
②投資信託の購入コスト（販売手数料）の違い
投資においてコストの削減は、長期的な運用パフォーマンスを左右する死活問題です。
投資信託の購入時に発生する「販売手数料」は、利用する窓口によって設定が大きく異なります。
銀行の窓口や店舗型証券で商品を購入する場合、購入金額に対して1％〜3％程度の販売手数料がかかることが一般的です。
担当者からのコンサルティングや事務手続きの手間がかかるため、それがコストとして上乗せされる形になります。
これに対し、主要なネット証券では、購入時手数料が完全無料の「ノーロードファンド」が主流となっています。
ネット証券で自ら注文を行えば、初期費用を大幅に抑えることができ、投資効率を高めることができます。
③投資信託以外の各種金融商品の取り扱い
資産運用を進めるなかで、投資信託以外の選択肢に興味を持つことも少なくありません。
複数の資産にバランスよく投資するためには、各金融機関が扱う商品の広さにも注目すべきです。
銀行で取引できる主な資産は、定期預金、投資信託、そして一部の保険商品や個人向け国債などに限られます。
一般の個別株（日本株や米国株）などを直接購入することは、銀行口座では行えません。
証券会社やネット証券では、個別株式はもちろんのこと、ETF（上場投資信託）、REIT（不動産投資信託）、さらに外貨建て債券など多種多様な資産をワンストップで管理できます。
運用プランのステップアップを視野に入れるなら、やはり証券口座を持っておくのが賢明といえます。
④購入後のサポート体制と相談窓口
購入した後のケアや、相談のしやすさは対面窓口を持つ金融機関の最大の強みです。
ネット証券はセルフサービスが基本となるため、手続きや情報収集をすべて一人で行う必要があります。
一方で銀行や店舗型証券であれば、不明な点があれば店舗に出向き、担当者から直接説明を受けることができます。
「パソコンの操作方法がわからない」「書類の書き方を手取り足取り教えてほしい」といった初心者の方にとって、心強い味方となるでしょう。
ただし、こうしたサポートを受けるためには、手数料の高い商品を必然的に購入することになりやすい、というトレードオフの関係があることを自覚する必要があります。
ゼロワン編集部おすすめの投資スタイルと新選択肢
投資信託を自分で勉強して選ぶ時間がない、あるいはネット証券の手続きさえ難しく感じてしまうという方も少なくありません。
そうした運用の手間を最小限に抑えたいという場合、選択肢の1つとなるのがAI技術を活用した新しい投資システムです。
ゼロワン編集部が着目する資産運用の新選択肢として、「ゼロワンシステム」のようなAI自動売買ツールを検討するのも面白いでしょう。
高度な投資知識を身につけずとも、初期費用を抑えて自動で相場の動きに応じた取引をサポートしてくれます。
「銀行で投資信託を買うのはおすすめしない」と言われる3つの理由
インターネット上のマネーコラムやSNSで、しばしば「銀行で投資信託を買うな」という強い言葉が使われるのはなぜでしょうか。
それには、初心者が陥りがちな「コストの罠」や「情報の偏り」が関係しています。
ここでは、銀行での投資信託購入をおすすめしないとされる主な理由を3つの側面に分けて整理しました。
理由1. 選択できる投資信託の商品数が限られている
最初にして最大のデメリットは、商品の選択肢がネット証券と比較して圧倒的に狭い点です。
銀行の店舗で案内される投資信託は、自社のグループ会社が組成したファンドや、販売に力を入れている特定の商品が優先される傾向にあります。
銀行のラインナップに自分が本当に投資したい「低コストのインデックスファンド」が含まれておらず、仕方なくコストの割高なアクティブファンドを選ばざるを得なくなるケースがあります。
世の中にある優良ファンドの恩恵を受けられないリスクがあることは、大きな機会損失になり得ます。
理由2. 販売手数料などの初期コストが高額になりやすい
投資信託を保有する間にかかる「信託報酬」に加え、銀行窓口で購入する商品の多くには「購入時（販売）手数料」が発生します。
実店舗の維持費や人件費を賄う必要があるため、窓口で紹介される商品は手数料率が高めに設定されがちです。
例えば、手数料が3％に設定されている商品に100万円を投資した場合、投資をスタートした瞬間に3万円が手数料として差し引かれます。
つまり、運用の初期段階で「マイナス3％からのスタート」になってしまうのです。
長期の積立投資において、この初期コストの差は数万〜数十万円以上の大きな利益差となって跳ね返ってきます。
理由3. 定期的な担当者異動により一貫した長期サポートを受けにくい
銀行員には定期的な人事異動（おおむね2〜3年周期）がつきものです。
どれほど親切で信頼できる担当者に出会ったとしても、その担当者がずっとあなたの口座を見守ってくれるわけではありません。
担当者が変わるたびに、ご自身のライフプランや投資目的を最初から説明し直す必要が生じます。
また、新しい担当者から新しい投資信託への乗り換え（スイッチング）を提案され、そのたびに余計な手数料を支払わされるといった苦情事例も少なくありません。
長期投資は10年、20年と腰を据えて行うものです。
数年ごとにパートナーが変わってしまう銀行のシステムは、長期運用のアドバイザーとして不向きな側面があります。
あえて「銀行で投資信託を購入する」ことで得られるメリット
デメリットが目立つ一方で、投資信託を銀行で購入することがすべての投資家にとって悪であるとは言い切れません。
特定のニーズを持つ人にとっては、メリットになり得る特徴も存在します。
最大の魅力は、「すでに持っている口座」を使って完結させられるその手軽さです。
新しくネット証券の口座を開設し、初期設定を行い、IDやパスワードを管理するプロセスを「面倒だ」と感じる層は一定数存在します。
また、窓口で直接話をしながら記入ミスを防げる点は、インターネットに不慣れな高齢者層を中心に今も厚い信頼を得ています。
「多少の手数料を支払ってでも、安心と手間の削減を買いたい」という考え方であれば、銀行での購入は有力な選択肢となるでしょう。
銀行で投資信託をスタートするための具体的な手順と銀行別特徴
もし銀行を通じて投資信託の運用をスタートさせる場合、どのようなステップが必要になるでしょうか。
基本的な手続きの流れと、国内メガバンクの特徴を分かりやすく解説します。
口座開設から商品購入までのステップ
銀行での投資信託の取引は、通常以下の手順に沿って進行します。
ステップ① 該当銀行の「投資信託専用口座」の開設（マイナンバーや本人確認書類が必要）
ステップ② 自身の「リスク許容度」を把握するためのアンケート調査や面談の実施
ステップ③ 担当者と相談（あるいはネットバンキング上で）し、購入する商品を選択
ステップ④ 購入手続きの実行（普通預金口座から資金が引き落とされて運用がスタート）
このように、基本的には既存の普通預金口座があれば、比較的簡単な手続きで投資信託用のアカウントを作成することが可能です。
国内主要銀行のサービス特徴
それぞれの銀行が独自のアプリや提携証券会社を通じたサービス提供を行っています。
- 三菱UFJ銀行：金融商品仲介という形で、グループ内の「三菱UFJモルガン・スタンレー証券」や、提携先の「auカブコム証券」のサービスを利用できる制度を整えています。
- 三井住友銀行：オンラインでの積立プランや「Olive」アカウントとの連動機能に力を入れており、若い世代でも利用しやすい仕組み作りに取り組んでいます。
- みずほ銀行：資産運用をじっくり学びたい顧客向けのセミナーや、対面でのライフプラン相談プログラムが充実している点が強みです。
それぞれの持ち味があるものの、手数料設定に関してはネット証券直のサービスと比較すると高めになる傾向は否定できません。
投資信託はどこで買うのが最適？目的・タイプ別の選び方ガイド
「自分にはどこが合っているのか」と悩む方のために、投資信託をどこで買うべきかの明確な判断基準をまとめました。
ご自身の重視する条件や性格タイプと照らし合わせながら、最適な窓口を絞り込んでみてください。
・コストや自由度を最優先する人 ⇒ 【ネット証券】が最適
・投資経験が乏しく、誰かの顔を見て相談したい人 ⇒ 【銀行・店舗型証券】が検討肢
・面倒な商品選びは避けて完全にシステム任せにしたい人 ⇒ 【AI自動売買システム】が視野に
少しでも多く資産を増やすために手数料を極限まで削りたいという層には、ネット証券一択と言える環境が既に整っています。
特に「つみたてNISA（現行の新NISA・つみたて投資枠）」などを活用する場合は、取扱商品の圧倒的多さからネット証券が絶対的に有利です。
一方で、操作ミスによる誤発注の恐怖があったり、スマートフォンの認証手続き自体が難解に思える場合は、サポートを受けながらじっくり始める銀行方式が心の平穏に繋がることもあります。
周囲の意見に流されるのではなく、「自分にとって最大の障害は何か」を明確にして選択することが最善のプロセスです。
よくある質問
まとめ：投資信託の運用メリットを引き出す最適な金融機関の選び方
投資信託を銀行で購入することは、決して絶対的な誤りではありません。
対面サポートの安心感や、既存口座を使った運用の簡便さは、特定のニーズを持つ方にとって有益です。
しかし、「将来に向けて少しでも効率的に、無駄なコストを抑えてお金を増やしたい」と考えるならば、取扱商品の多さと圧倒的な低コスト（ノーロード）を誇るネット証券での口座開設を強く推奨します。
資産運用は一度口座を開設して終わりではなく、何十年にわたり継続して管理していくものです。
「手数料の安さ」「商品の選択肢」「アフターケアの手段」のうち、自分にとっての最優先事項がどれかを冷静に整理してみましょう。
自分にぴったりのパートナーを選び出し、後悔のない賢い資産形成への一歩を踏み出してください。
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